スマートフォン・PCの内線化を説明する前に、基本的な企業の電話ネットワークシステムについて解説したい。一般的に、中小企業が社内に固定電話で外線・内線のネットワークを構築する際には「主装置」と呼ばれる機器を利用している。これは各電話機に割り振られた電話番号を外線・内線の両方で使えるように切り替えるほか、留守電や通話録音といった機能を有することで、ビジネス用途の通話を補助するものだ。

主装置は基本的に固定電話用の機器であるため、そのままではスマートフォン・PCの内線化に利用できない。ただし、専用のアダプターを接続することでスマートフォンや携帯電話を外線・内線ネットワークに組み込める。

ただ、一般的にこのようなアダプターはPCの内線化に未対応であるほか、設置のために工事が必要というデメリットもある。また、主装置はそもそも接続できる台数が限られている（最高グレードの主装置でも最大接続数は80台までに制限される）。アダプターを設置してもこの上限は拡張できないので、将来的な企業成長を考慮に入れると望ましくない。

そこでおすすめしたいのが、PBX（構内交換機）を利用する方式だ。PBXは大規模オフィスにも対応する内線ネットワークの構築装置で、最大数千台の電話に接続可能なほか、PCの内線化にも基本的に対応している。アダプターなしでスマートフォン・PCの内線化が可能なため、手間やコストの面でもメリットが大きい。既に主装置を利用している企業も、将来的な発展を念頭に置き、思い切ってPBXに切り替えてはいかがだろうか。

なお、ひとくちにPBXと言っても、実際は複数の方式が存在する。以下に主な二つの種類を紹介するので、企業形態に応じて適切な選択の参考にしてほしい。

オンプレミス型PBX

社内に物理的なPBXの装置を設置する方式をオンプレミス型PBXと呼ぶ。イニシャルコストは発生するものの、多くが買い切り型の製品なので基本的には追加の費用を考えずに運用可能な点がメリットだ。また、機器を自社で管理するため、業務内容に応じでさまざまな機能のカスタマイズが可能な点も魅力である。

ただし、オンプレミス型PBXはあくまで社内の端末でネットワークを構築するものであるため、テレワーク中の社員のスマートフォン・PCを内線化することはできない。他方、社外のネットワークから隔絶されているため、外部からの不正なアクセスを防げるという観点では優れている。

クラウド型PBX

クラウド型PBXとは、PBXのネットワークをクラウド上に構築できるサービスのことだ。オンプレミス型PBXと異なり社内に装置を設置する必要はなく、またインターネットに接続できればどのような場所にある端末でも内線化が可能である。

一方、サービス自体をベンダーが提供する仕組みであるため、導入後に自社の都合に応じて機能をカスタマイズすることは難しい。また、イニシャルコストが無料もしくは最低限であるものの、利用状況に応じて課金される仕組みであることに注意が必要だ。

実際にスマートフォン・PCを内線化する際は、以下のような製品を活用することをおすすめしたい。

NEC『どこでもマルチコミュニケーションサービスLite』

オンプレミス型とクラウド型の長所を両方活用したい場合は、『どこでもマルチコミュニケーションサービスLite（以下、どこでもマルチ）』と『UNIVERGE Aspire WX plus（以下、Aspire）』を組み合わせた活用をおすすめする。『どこでもマルチ』は、オンプレミス型PBXの『Aspire』をクラウド型として拡張するサービスだ。社内ネットワークの構築や電話帳、保留や転送といったAspire自体の機能に加え、社外のスマートフォン・PCを内線化できる機能が備わっている。

また、どこでもマルチは特定番号の選択発信や代理応答が可能なほか、着信した電話に出られない場合はその状況をほかの社員に通知する機能も備わっている。テレワークのようにほかの社員の状況を目視できない状況だからこそ、このような機能を生かしたい。

※本製品は大塚商会 通信部門のみでのお取り扱いとなります。
　お問い合わせをいただいた場合は大塚商会 通信部門を紹介させていただきますので、あらかじめご了承ください。

タカコム『VR-755P BCT R』

固定電話での応対時にしばしば重要なのが通話の録音である。スマートフォン・PCを内線化した際に録音ができないようでは、PBXを導入できないという企業も多いことだろう。そこで活用したいのが、PBXと接続することで通話内容を取得できる録音装置の『VR-755P BCT R』。非圧縮形式でのデータ保存が可能なため、劣化なくクリアに通話を録音できることが強みの製品だ。

また、録音データ保存HDDの暗号化やPCI DSS（クレジットカード会員情報の国際統一保護基準）にも対応している。顧客から電話で商品の注文を受ける際の音声データは個人情報の塊であるため、このような機能でセキュリティ性を担保できることは企業への信頼度を高めるうえでも効果が大きい。

テレワークへの理解が進む一方、「コロナ禍以前のパフォーマンスを発揮できない状態ではテレワークの導入は不可能」という声も存在する。もちろん、この指摘は真っ当な意見である。ベンダーとしてはこのような状況を解決し、結果的に自由な働き方へ貢献できるという意味でも適切な製品の紹介に努めたい。