ワークスタイル改革

快適なオフィスワークの秘訣

掲載日:2024/01/09

快適なオフィスワークの秘訣

コロナ禍によるリモートワークの普及やICT技術の発展などを背景にワークスタイルの多様化が進む昨今、「オフィスで働く」従業員が増加傾向にある。それに伴い、企業に求められているのが、従業員が快適に働けるオフィスの環境整備だ。本記事では従業員の生産性向上に資するオフィス整備のポイントを解説する。

「オフィスで働く」従業員が増えてきた

アフターコロナを迎え、オフィスで働く従業員が増えている。

不動産に関する調査・研究などを行うザイマックス不動産総合研究所が2023年6月に実施した「大都市圏オフィス需要調査2023春<詳細版>」では、従業員の出社率について「『100%(完全出社)』の割合が25.7%に増加し、コロナ禍以降最高となった」という結果を公表している。

また在宅勤務の課題を解消しようと、従業員の出社を促す企業が増えている。例えば、とあるIT企業では2023年9月より「出社手当」を導入。オフィスで働くことで、対面でのコミュニケーションの促進に取り組んでいる。多くの企業で働きやすい環境の整備が進んでいるため、オフィスで働く従業員は増加する可能性があるだろう。

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オフィスの環境整備の3つのポイント

オフィス回帰の動きが高まる中、企業は従業員に働きやすいオフィス環境を提供する必要がある。ここではオフィス環境を整備するうえでのポイントを解説する。

動線を見直す

動線を改善することで、各部屋・設備へのアクセスがスムーズになる。従業員の無駄な移動を減らせば、1日当たりの時短効果は秒単位かもしれないが、長期的には大きな効果が見込める。また時短効果以上に、従業員のストレスを減らすことにつながり、作業効率の向上も期待できる。

動線を見直す際は、なるべく迂回(うかい)・往復・行き止まりがないように設計することがポイントだ。迂回・往復が多ければ動きが非効率になり、また行き止まりがあるとすれ違い・立ち往生が発生して無駄な時間が生じる可能性があるからだ。

使い心地の良いデスク・オフィスチェアの整備

オフィスワーカーの業務生産性に大きな影響を及ぼすのが、オフィスチェアとデスクだ。常に使用するものだからこそ、機能性の高さや業務内容を踏まえて選定する必要がある。

例えば紙資料をよく取り扱う部署の場合は、資料を置くスペースが必要なため、ある程度大きなデスクが求められるだろう。

また、デスクワーク業務が多い部署へ正しい姿勢を保てるオフィスチェアを支給することで、従業員の疲労は軽減される。オフィスチェアを検討している企業には、以下のような快適な座り心地を実現する製品などを提案すると良いだろう。

生産性向上をサポートするサステナブルなメッシュチェア サンワサプライ SNC-E11BK
長時間の執務を助けるハンガー付きオフィスチェアサンワサプライSNC-NET22BK

高品質な製品を一定数そろえるとなると、支出が多くなる。しかし、生産性向上やストレス軽減などの効果を丁寧に説明すれば、企業としてもデスク・オフィスチェアへの投資を前向きに検討してくれるはずだ。

五感に配慮する

光(照明)や音、空気(温度・湿度)などに配慮し、「いかに従業員の五感を心地よくするか」を意識した環境整備も大切だ。

光は明る過ぎても暗過ぎても目が疲れてしまう。空間に適した明るさにすることが大切だ。例えば集中力の必要な会議室は青みがかった昼光色の蛍光灯に、また休憩室はリラックス効果の高い電球色の蛍光灯にするなど、部屋によって蛍光灯の色合いを変えるのも効果的である。

音環境についても、例えば休憩室では穏やかな自然音を流したり、ランチタイム時間にはややアップテンポな洋楽を流したりと、場所や時間の特性に応じたBGMをかけても良いだろう。

なお快適な空気環境については、静音性と清浄機能が両立されている製品が好ましい。「空気清浄機がない」「古い型の空気清浄機を使用している」という企業には、以下のような製品を提案したい。

風量が従来機の最大約5倍に向上した空気清浄機シャープFP-S120
加湿や花粉対策まで対応するスリムな空気清浄機 シャープ KC-M511

提案に当たっては、「五感を意識したオフィスの環境整備は職場の快適さに直結すること」をしっかり企業へ訴求することが大切だ。

オフィスに「業務場所」以上の付加価値を

コロナ禍以降、オフィスの役割が見直されている。ただ「業務をする場所」だけでなく、快適性や生産性向上などの観点でオフィスを見直す企業が出てきているのだ。企業としては、快適な自宅勤務を経験した従業員に通勤時間を割いて出社してもらう以上、従業員にオフィスで働くメリットを感じてもらいたい。オフィス戦略に悩む企業のニーズを捉え、最適なオフィス環境を実現する製品・サービスを提案していきたい。