簡単に前号のおさらいをすると、昨年辺りから、SIMフリースマホという言葉を目にすることが増えてきた。本来はSIM“ロック”フリースマホと呼ぶべきだが、日本ではSIMフリースマホと呼ばれることが多いため、ここでもそう呼ぶことにする。

　現在、一般的に販売されているスマートフォンや3G/LTE対応タブレット、モバイルルーターなどの、移動体回線網（携帯電話回線網）を利用する通信端末は、回線契約情報が記録されているSIMカードと呼ばれる小型カードを挿入することで、移動体回線網への接続が可能になる。

　SIMカードは、通常、キャリア（携帯電話事業者）が顧客と契約をして販売されるものだが、海外では、対応周波数や通信方式といった物理的な規格さえあっていれば、通信端末とSIMカードを自由に組み合わせて利用できることが多いのに対し、これまでの日本では携帯電話事業者が直接販売する端末が大きなシェアを占めており、そうした通信端末は、その事業者が発行したSIMカードしか使えないように端末に制限がかけられていた。この制限のことを「SIMロック」と呼ぶが、この仕組みのために、例えば、NTTドコモのショップで購入したスマートフォンに、同じ通信方式を採用しているソフトバンクのSIMカードを差し込んでも利用できなかったのだ。

　それに対し、SIMロックがかかっていないSIMフリースマホでは、日本の携帯電話事業者が発行するSIMカードはもちろんのこと、海外渡航時に現地の携帯電話事業者で購入したSIMカードもそのまま利用できる。このように、SIMロックは利用者の利便性を阻害しているとして、2014年10月31日に総務省が「SIMロック解除に関するガイドライン」の改正案を発表、2015年5月1日以降に新たに発売するスマートフォンなどについて、利用者からSIMロック解除の希望があれば、原則として無料で解除を行うことが義務づけられた。この改正案により、日本も本格的なSIMフリースマホ時代へと移行することになったのだ。

　昨年までは、SIMフリースマホを提供するメーカーが少なく、製品バリエーションも限られていたが、今年に入って新たなメーカーが続々と参入してきた。今年、日本のSIMフリースマホ市場に本格参入したメーカーとしては、日本エイサーやHTC、TCLコミュニケーションズテクノロジーなどが挙げられる。さらに、富士通やシャープといった国内メーカーも、SIMフリースマホを提供するようになり、選択肢が格段に広がった。従来のSIMフリースマホは、ローエンドモデル中心であったが、参入メーカーの増加と共にバリエーションが広がり、ハイエンドモデルも揃ってきた。

　スマートフォンを業務に活用している企業にとって、毎月の通信コストの削減は重要な課題であろう。SIMフリースマホの普及は、そうした企業にとっても朗報となる。携帯事業者の縛りがないSIMフリースマホは、MVNOサービスとの親和性が高い。
　MVNOとは、Mobile VirtualNetwork Operatorの略で、物理的な移動体回線網を自社の設備としては持たず、実際に回線網を保有する他の携帯電話事業者（MNO）から借りて、自社ブランドで通信サービスを行う事業者のことだ。日本通信やニフティ、So-netなど、多くの事業者がMVNOサービスに参入している。

　MVNOサービスは、価格が安く、通信量や通信速度に応じて柔軟な料金プランが用意されていることが特徴であり、通信量や通信速度が制限されるものの、1カ月1,000円未満という安価な料金プランも提供されている。これまでのSIMロックがかかった端末の場合、MVNOが借りている移動体回線網と同じ携帯電話事業者の端末なら、MVNOのSIMカードをそのまま利用できるが、端末の販売事業者と借り受け先の携帯電話事業者が異なる場合、そのMVNOサービスを利用することはできなかった。

　しかし、SIMフリースマホならそうした心配はなく、料金プランなどを比較して、最も適したMVNOサービスを利用できる。さらに、海外出張時にも、現地で購入した安いSIMカードを挿して利用できるので、高価な海外ローミング料金を支払う必要がなくなる。

　大手携帯電話事業者と契約しているスマホを、SIMフリースマホにリプレースし、MVNOサービスを利用することで、毎月の通信コストを大手携帯事業者との契約時の数分の1以下に抑えることができ、企業で契約している回線数が多い場合、非常に大きなコスト削減が可能になる。