最近、複数の通信事業者が発行したSIMが使える「SIMフリースマホ」が日本国内でも急速に増えている。このSIMとは、スマホやタブレットなどのモバイル端末で、音声通話やデータ通信を行うための小型ICカードだ。通常、モバイル端末にSIMカードさえ挿入されていれば、どの通信事業者の契約でも通話・通信をすることができるが、日本では2010年まではその本来の使い方ができなかった。いわゆる「SIMロック」方式と呼ばれる、契約した通信事業者のSIMと端末の組み合わせでないと利用できない制限がかかっていたからだ。結果、A社のスマホにB社のSIMを物理的に装着できたとしても、通話、電子メール、Webサイト閲覧などのサービスは使えなかった。

そのような特定の通信事業者にしばられずにSIMを利用できる端末が、「SIMフリースマホ」だ。A社のスマホにB社のSIMを装着して使えるので、「スマホにはバッテリー容量の大きさでA社のものを選ぶが、SIMは自社の使い方に合ったサービスメニューがあるB社と契約する」といった導入ができる。
　SIMフリースマホには、既存通信事業者の回線網を借りて独自のサービスを提供するMVNO（仮想移動体通信事業者）のSIMを使えるという魅力がある。つまり、実際には日本の携帯電話大手三社（NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル）の安定した通信インフラを使いながらも、格安の料金体系やサービスを享受できるのだ。

　このような柔軟性が評価されて、移動体通信市場におけるSIMフリースマホのシェアは順調に高まっている。MM総研が発表している「国内MVNO市場規模の推移（2015年3月末）」によれば、2015年3月末のMVNO回線数は3,045万回線（対前年比205.7%）に達している。2015年3月末時点では、移動体通信市場（1億7,670万回線）の約5.2%（926万回線）が独立系MVNO事業者によるもの、同じく約1.8%（326万回線）が独自サービス型SIMという内訳だ。移動体通信市場における実数こそまだまだ少ないが、シェアが年々高まっていることは確かである。

SIMフリースマホの最大の利点は、格安SIMとの組み合わせによって毎月の利用料金を低く抑えられることだ。携帯電話大手の標準的な料金プランでは月額料金が6,000円を超えてしまうが、SIMフリースマホと格安SIMのセットなら月額1,600円程度で利用できる。BYOD（私物持ち込み）のセキュリティリスクを回避するためにスマホを社員に貸与しようと考えているお客様にとって、このコストの違いは大きい。

さらに、社員に貸与するスマホをSIMフリースマホに統一しておけば、企業の都合で通信事業者を替える際のハードルが格段に低くなる。格安SIMでは契約期間の“しばり”がないことも多いので、新しいサービスや料金プランの登場に合わせてすぐに乗り換えが可能だ。
　このほか、SIMフリースマホは海外出張の際もそのまま使える可能性が高い。現在のスマホは世界共通の規格（LTEとCDMA）に沿って作られており、インターナショナルスタンダードモデルの製品は、海外の周波数帯域にも対応していることが多い。海外への行き来が多いお客様には、利用シーンにあわせた提案もしやすいだろう。