Arcserveのデータ保護ソリューションにおける、メールアーカイビングソフトウェア。システムの基本として、メールをメールシステムとは別に保管する仕組みを採用している。送受信されたメールはすべて暗号化し、変更不可能な状態で保管される。保管されたメールにアクセスしたアカウントやその時刻、実行されたアクティビティを追跡するログの調査機能を備えている。これによって蓄積されたメールへの簡単かつ迅速なアクセスが可能となり、監査や証拠開示の際にもすぐ対応できる。このように法規制やコンプライアンスに対応し、法的リスクを回避することが可能となっている。

高度な検索機能も備えており、当該メールを短時間で探し出すことが可能。一般的なキーワード検索に加えて、送受信者や件名、添付ファイルといった詳細な条件を付与しての検索ができる。検索結果はタグ付けやメモを加えた状態で保存できるため、監査や証拠開示が必要になったときには再利用することが可能だ。万が一、エンドユーザー様がメールを紛失した場合でも、管理者に依頼することなく自身の操作で復旧できるため、メールの復元をスムーズにできる。また、メールをアーカイブすることでMicrosoft Exchange Serverといったメールシステム上に大量のメールを長期保管することが不要となり、メールシステムのストレージを削減できるメリットもある。保存期間終了後はメールレコードを自動的に削除し、ライフサイクル管理を簡素化できる。

なお、提供形態は仮想アプライアンス。利用中のメールサーバーにソフトをインストールする必要がないため、オンプレミスのVMware vSphereやMicrosoft Hyper-V、などへ迅速に展開し、すぐに運用を開始できる。日本語だけでなく多言語に対応するため、海外に拠点を展開する企業においても、各地で一貫したサポートを受けられ、安心して運用することが可能だ。

IT資産管理と情報漏えい対策を補助するツールの最新版。内部不正対策と外部脅威対策の両面が強化されている。内部不正対策としては、「カスタムアラーム」機能を追加。問題のある、あるいは注意したい操作のアラームを各部署に最適な形にカスタムし、ファイルサーバーからの流出や残業時間の計測など、真に必要な条件のみで通知を受けられる。さらに新たなオプション機能として、「プリントイメージ」が用意された。これは印刷の履歴を、出力イメージごとに閲覧できるほか、PDF形式で保管しての検索を可能とするもの。最も漏えいが起きやすい媒体である印刷物の取り扱いを、よりセキュアにできる。

外部の脅威には、エンドポイントのログ機能を拡充することで対応。ファイヤウォールで検知したIPアドレスから、問題を起こした端末を特定し、行われた操作を把握できるようになった。また、取得したログをリアルタイムにSIEM（シーム）製品へ転送することが可能になった。より深い集計や分析に役立てられる。また、流入しようとした脅威のログは、グループや日付別で集計できる。これにより詳細な検知レポートから、発見・隔離した脅威の傾向をつかみ、再発防止策を実行できる。

レンドマイクロの脅威対策ネットワークを基盤とした、クラウドベースのゲートウェイセキュリティマネージドサービス。専用機器「Cloud Edge」をファイヤウォールやルーターの直下に設置することでネットワークを管理する仕組みだ。入口対策・出口対策・内部対策の三本柱で、多層防御を実現している。入口対策としては、送信元やウイルス検索、スパムメール検索エンジンの3段階でメールをチェックするスパムメール対策機能で、悪意のあるメールが社内に入ることを防止する。ここでは機械学習などの最新技術を採用。出口対策としては、犯罪者サーバーとの通信を遮断するブロック機能を搭載。万が一ウイルス等に感染してしまった際も、URLやIPアドレス、通信内容を参照して、不正なサーバーとの通信を遮断し、情報の漏えいを防止する。また、感染源となるぜい弱性攻撃にも、あらかじめ対応されている。Webレピュテーションで感染のおそれがある不正サイトへのアクセスをブロックし、それを通り抜けた攻撃コードなども、ネットワークレベルで遮断。管理しにくい「ぜい弱性を狙った攻撃」をブロックしてくれる。クラウドベースゆえに導入が簡単で、Webブラウザからの管理にも対応。現地にいなくとも、セキュリティ設定やログの確認といった作業が可能で、運用コストにも貢献する。

ドローンは、小型飛行機を利用する場合に比べて格段に低コストで地形写真を撮影できるので、現在は建設・土木などのさまざまな分野で有効活用されている。そうした中、地図情報を最大限に活用できるGISプラットフォームのArcGISを開発・提供しているESRIジャパンが満を持してリリースしたのが、「Drone2Map for ArcGIS」である。

ドローンで空撮した位置情報付きの写真をDrone2Map for ArcGISに取り込むことで、GISですぐに利用できるオルソ画像や3D点群データなどを簡単に生成できる写真測量用のソフトウェアだ。その最大の特長は、専門知識のない人でも、ワンボタンで簡単にGISデータを生成できることと、生成したデータをArcGIS Onlineにアップロードすることで、組織内や組織外のプロジェクトメンバーと共有できる環境が整うこと。

また、さまざまな業界で利用できる多様なフォーマットに対応していることも大きな魅力の一つ。例えば、東京の上空をドローンで空撮した場合、スカイツリーや新宿の高層ビルなどの建物を含めた数値表層モデルと、建物などを除外した数値地形モデルのどちらも生成できる。さらに、生成したデータは、ArcGIS Desktop上で高度な解析を行うことも可能だ。

ESRIジャパン株式会社 営業推進グループの田中 宏典氏は、「ほかの製品と比べて価格も非常にリーズナブルで導入しやすい利点があります。特にドローンを使って、特定の地形の状態を低コストかつ短期間で把握したい場合に大きな効果をもたらします」と語る。

実際、熊本地震が発生したときに、倒壊した廃棄物を処理する際、Drone2Map for ArcGISが採用された事例もある。具体的には、ドローンで空撮した画像をもとに、Drone2Map for ArcGISでGISデータを生成し、解析ツールのArcGIS 3D Analystで廃棄物の体積計算を行うことで、廃棄物の撤去作業にかかる費用の策定を短期間で実施することに成功している。

Drone2Map for ArcGISは、ドローンを活用したGISデータを生成する簡易ツールとして手軽に導入できるので、今後さまざまな分野での活用が期待されている。