パートナー様と難局を乗り越えて新しい働き方のIT社会を創造する

大塚商会のグループ企業は、豊富な経験と知見を生かし、「ソフトウェア開発」から「システム構築・保守」、そして「障害マシンへの対応」などのIT関連サービスに特化した技術力とサポート力でパートナー様のビジネスを迅速・確実に支援します。

株式会社アルファネット

クラウドへの挑戦を継続し、存在感を高めお客様に役立つビジネスをいち早く対応してまいります

代表取締役社長 杉山 尚樹氏
代表取締役社長 杉山 尚樹氏

新年明けましておめでとうございます。
昨年は、ビジネスが依然として制約を受けるなか、テレワークや時差出勤、Web会議など感染を回避するための新しい行動様式が浸透、企業にとってコロナへの向き合い方がより明確になってきた1年でした。

また、働き方改革などに伴いDXを推進する企業が増えつつある中、IT人材の確保は多くの企業の共通課題となっています。しかし人材不足は解消されず、 IT人材育成は企業のDXを推進するうえで必須の対策となりました。

私共は、デジタルと安全をスローガンに掲げ、HCI、クラウド版VDIなどの取り組みを進め、テレワーク環境におけるサイバーセキュリティなど需要の広がりに応えるべく体制整備を致しました。企業を標的にしたランサムウェアなどによるサイバー攻撃は一層深刻化しており、特に中小企業への脅威が高まっています。私共アルファネットは世の中の変革スピードに伴うニーズを常に意識し、体制を整え、2022年はクラウドへの取り組みを加速し、パートナー皆様のお役に立てるよう対応してまいります。本年も何卒、よろしくお願い申し上げます。

株式会社アルファテクノ

これまでのPC導入支援の経験を活かし、変化し続ける市場に対応して参ります

株式会社アルファテクノ 代表取締役社長 北川 達史氏
代表取締役社長 北川 達史氏

新年明けましておめでとうございます。
当社はPCのライフサイクル全般にわたり、エンドユーザーご担当者様のコア業務への専念をトータルでサポートしております。

当社は複数のPCメーカー様より保守認定をいただき、迅速・正確な「PCのワンストップサービス」を掲げております。
パートナー様とお客様との間で、修理対応にかかる工数を削減可能な「パートナーサービスセンター」をはじめ、24年間の強力な各メーカー様とのパートナシップは、弊社のサービス品質の特徴です。

導入期における、企業様のご利用環境に合わせたPCキッティング作業をはじめ、運用期は「障害が発生したPCの修理・データ復旧」まで、エンドユーザー様にご満足とご安心して頂けるサービスの提供 に努めております。
昨年のテレワーク、GIGAスクール構想に関わるPC導入支援の経験を活かし、2022年も変化し続ける市場に対応して参ります。

株式会社ネットワールド

ハイブリッド・クラウドの総合サービス・ディストリビューターを目指す

代表取締役社長 森田 晶一氏
代表取締役社長 森田 晶一氏

新年明けましておめでとうございます。
昨年も激動の1年でしたが、一昨年に続き、お客様のおかげで何とか乗り切ることができました。年末には、地球規模のハードウエア不足という予期せぬ問題も起こり、お客様には大変なご迷惑をおかけしていますこと、心よりお詫びいたします。

コロナ禍やインフラ製品の納期遅延などは、企業ITのパブリック・クラウドへの移行を後押ししているようです。弊社としましては、今後もオンプレのインフラ構築サービスを基本としますが、昨年10月に、パブリック・クラウド上で稼働するインフラ製品に関する設計・構築サービスである「CloudPathサービス体系」を発表 しました。

IT業界では、継続的に新しい技術が登場し、それに追随するのは容易ではありませんが、Microsoft AzureやAWSなどの大手クラウド企業の技術の発展も同様です。今後もその技術習得に努力して、クラウド時代におけるお客様のご支援を強化してまいります。

株式会社OSK

時代を見据え次世代製品改革に挑む

代表取締役社長 宇佐美 愼治氏
代表取締役社長 宇佐美 愼治氏

新年明けましておめでとうございます。
当社は創業以来、常に先進のテクノロジーを調査研究しながら、基幹系システム「SMILEシリーズ」、情報系システム「eValueシリーズ」、そしてCADシステムや受託開発、ITコンサルティングなど、最新かつ最適な技術を実装したソフトウェア製品をお客様の業務改善ソリューションとしてご提供をしてまいりました。

昨年は先行きが不透明で不安が拭えない中、社長に就任いたしましたが、eValue Vに続きSMILE Vのクラウド (SaaS)化も完了、オンプレミス・クラウドの双方で基幹系・情報系どちらの商材も提供できるようになりました。また「共創」をキーワードに掲げ進めてきた他社製品との連携ソリューションも計画通り製品化することができました。

本年はストックビジネスへの取り組みを加速させる一年にしたいと考えております。また、新技術にも挑戦し、他社にはない魅力ある製品を提供していけるよう、社員も常に成長し続けることを目標に取り組んでまいります。