大手ベンダーを中心に、月額課金を前提としたいわゆるサブスプリクション方式への移行が急速に進んでいる。例えば、アドビシステムズは2013年にサブスプリクションへの全面移行を実施。オートデスクは2015年2月にアップグレード版の販売を終了し、2016年2月からは、単体ソフトウェア製品をサブスプリクション版のみ提供することを発表している。マイクロソフトが掲げる「ソフトメーカーからサービス企業へ」という目標も、この流れの上にあることは間違いないだろう。
　こうした動きの背後にあるのは、サブスプリクションの優位性だ。永久ライセンスによる従来のビジネスモデルでは、エンドユーザー様はソフトウェア導入に大きな初期投資が求められ、ソフトウェア普及の障害になっていた。最新版のソフトウェアを月額制で利用できるサブスプリクションは、導入のハードルを一気に引き下げることを可能にする。
　また、エンドユーザー様のニーズに柔軟に対応できる点も、そのメリットの一つだ。例えば建設業や製造業では、プロジェクト単位で設計スタッフを社内外から集める弾力的な人員配置が一般化している。こうした場合、プロジェクト単位で原価が完結するサブスプリクションは大きなメリットを持つ。



　「クラウドサービスとサブスプリクションの違いが分からない」という声も耳にする。そこでサブスプリクションの定義を簡単に説明しておこう。サブスプリクションとは、利用期間に応じた料金を支払うソフトウェアの利用方式を指す言葉だ。そのためSaaSは典型的なサブスプリクションと言えるだろう。だが、その言葉が及ぶ範囲はさらに広く、デスクトップアプリケーションも含め、すべての月額課金のソフトウェア利用が含まれる。
　コンシューマ市場に目を向けると、映画や音楽のストリーミング配信を始めとするパッケージの有無にこだわらないソフトウェア利用形態がすでに一般化している。ビジネス市場においても、永久ライセンスからサブスプリクションというビジネスモデルの移行は避けられないと考えられる。
　だが、サブスプリクションへの移行に二の足を踏まれるパートナー様も多い。現実問題として、移行は短期的には売上減少に直結することが一般的だからだ。一方で、売上の予算化・平準化が可能になるなどのメリットが存在することも間違いない。
　こうした中、サブスプリクションという新たなビジネスモデルに、どう取り組むべきなのか。次に、サブスプリクションへと大きく舵を切ったベンダーへの取材を通し、その最適解を考えていきたい。


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