BPNavigator to GO - 第2特集

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第2特集　エンドポイントセキュリティ技術の理解と運用　Windows Defenderだけで本当に大丈夫？

2019年7月時点の情報を掲載しています。

Windows 10の標準機能として搭載されているWindows Defender。マイクロソフトが誇るエンドポイントセキュリティ機能だが、正しく設定されていないと機能しないことはあまり知られていない。そこでパートナー様がWindows Defenderについて詳しく理解するために、できること、できないことを明確にし、効果的に運用する方法を紹介する。また、他社製のセキュリティソリューションとの共存、セキュアに運用するためのポイントについて、パートナー様のビジネス拡大となる情報を紹介する。

　法人であれ個人であれ、PC運用に
マルウェア対策は不可欠である。機密情報や個人情報の安全な運用が求められる法人であれば、それはなおさらのことだ。そのため、PCリプレースでは、法人向けアンチウイルス製品のアップセルが当然のこととして行われてきた。だが近年、その常識が変わりつつある。Windows 10に統合されたセキュリティ対策ツール、Windows Defenderでアンチウイルス製品を代替する動きが目立ちつつあるのだ。
　現在、マイクロソフトはWindows Defenderのウイルス検知精度について、サードパーティ製アンチウイルス製品と“同等以上”と表現している。この言葉を言葉通り受け止めれば、エンドユーザー様がアンチウイルス製品の購入に意義を見いだすのは難しい。では企業内の情報を確実に保護する上で、その選択は本当に正しいのだろうか。その答えを考える前に、まずはWindows Defenderの概略を簡単に振り返っておこう。
　多発するWindowsデバイスを標的にしたサイバー攻撃を受け、マイクロソフトが純正アンチウイルスツールWindows Security Essentialsの無償提供を開始したのは2009年のことだ。当初、サポートサイトからのダウンロードによって配布されていた同ツールは、Windows 8リリースに合わせ、同様に無償提供されていたアドウェア・スパイウェア対策ツールWindows Defenderと共にOSに統合。現在、Windows DefenderはマイクロソフトがWindows 10を通して提供するセキュリティ機能のシリーズ名として定着している。
　特定企業を狙った標的型攻撃や営利を目的としたランサムウェアによる攻撃など、サイバー攻撃が高度化・多様化する中、同社は現在、年間1100億円の予算と3500名以上の常駐エンジニアをセキュリティ対策に投じているという。投入リソース量と共にWindows Defenderの大きな強みになっているのが、全世界に10億台あるとされるWindows更新プログラムを適用するデバイスの存在だ。シグネチャとも呼ばれるウイルス定義データベースに基づき、水際で検疫を行うことがアンチウイルス製品の基本的な考え方になる。悪意あるウイルス＝マルウェアは毎日のように新種が登場するため、新種をいち早く検知し、データベースに反映させることはウイルスからデバイスを守る上で大きな意味を持つ。
　Windows Defenderは、全世界のWindowsデバイスの異常値を検知し、新種ウイルス発見に役立てているという。それを考えると、10億台という規模の強みが理解できるはずだ。実際のところ、アンチウイルス製品として考えるなら、サードパーティのアンチウイルス製品と同程度の機能をWindows Defenderが備えていることは間違いない。ただし、そこにはいくつかの誤解もある。
　次に、Windows Defenderでアンチウイルス製品を代替しようと考えるエンドユーザー様に提供すべき情報について考えていこう。

続き「第2特集　シエンドポイントセキュリティ技術の理解と運用　Windows Defenderだけで本当に大丈夫？」は本紙でご覧下さい。

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