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| 2009年9月時点の情報を掲載しています。
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 ヴイエムウェアの「VMware vSphere 4」（以下vSphere 4）は、仮想化技術によってクラウドコンピューティングを企業内に導入する、次世代の仮想化プラットフォームだ。これまで業界標準とされてきた「VMware Infrastructure 3」からパフォーマンスを向上し、拡張性を改善。中堅・中小企業向けの特別エディションも用意され、幅広いお客様のニーズに応える。  ヴイエムウェアが2009年5月より国内で販売を開始した「vSphere 4」は、次世代の仮想化プラットフォームの最新版だ。「vSphere 4」を利用することで、企業内ITシステムのサーバ、ストレージ、ネットワークといったリソースを仮想化し、プライベートクラウド※1を構築できる業界初のオペレーティングシステムである。 ●新機能の搭載により拡張性が改善 「vSphere 4」では、仮想化技術によって、システムの可用性向上や省エネ、運用コストの削減、管理負荷の軽減を実現できる機能が搭載されている。 例えば「Fault Tolerance（フォールトトレランス）」はセカンダリサーバを用意することで、プライマリサーバがダウンした場合でも仮想マシンをダウンタイムなしで動作することができる機能だ。 また最大50％のストレージ容量の節約を可能にする「vStorage Thin Provisioning」は、仮想マシンが必要な場合にのみストレージを消費し、ストレージの過度な割り当てを最小限化することで、最適なストレージ運用を実現し、新たな購入コストを削減することができる。 「vSphere 4」の導入は、省エネにも効果を発揮する。「VMware Distributed Power Management」は、サービスレベルを低下させずに可能な限り少ない物理サーバにすべての仮想マシンを自動で配置することにより、不要な物理サーバの電源を切る機能だ。これにより追加で電力および冷却エネルギーが最大20％削減できる。 管理面では、「VMware Host Profiles」や「VMware vNetwork Distributed Switch」などの大規模な管理機能を新たに装備し、サーバセキュリティやストレージ、ネットワークの設定が簡単に標準化できるほか、構成管理の自動化、構成の誤りによるエラーの低減などが可能になった。 ●パフォーマンスが大幅に向上 「vSphere 4」は、「VMware Infrastructure3」と比べて、仮想マシンあたり仮想プロセッサ数は4CPUから8 CPUと2倍に増えている。さらにメモリは64GBから255GBと4倍となり、ネットワークスループットは9Gb/sから30Gb/sと約3倍のスピードアップを実現した。これらのパフォーマンスの向上により、「vSphere 4」は統合率が約30％アップし、アプリケーションあたりのインフラコストをさらに削減することができる。  ヴイエムウェアでは、「vSphere 4」から、中堅・中小企業向けの特別エディションを用意している。「VMware vSphere Essentials」と「VMware vSphere Essentials Plus」がそれにあたる。この2つのエディションが対応する物理環境は、2個の物理CPUを搭載する物理サーバ最大3台までの環境に限定されるものの、クアッドコアCPUを2個搭載したサーバを3台統合すれば、24コアのリソースプールを構成することが可能となる。 中堅・中小企業向けに提供される上記の2つのエディションは、利用できるサービスの種類に差があるものの、いずれも管理サーバであるvCenter Serverのライセンスを含め、最大3台の物理サーバを仮想化できるライセンスが価格に含まれており、中堅・中小企業に最適な導入しやすいエディションとなっている。 パートナー様は、これまで「VMware Infrastructure」が業界標準のサーバ仮想化プラットフォームと分かっていても価格の面から手を出しにくかった中堅・中小企業に対して積極的に導入を提案していただきたい。  「vSphere 4」の導入メリットとしては、サーバ統合による運用コスト削減のほかに、投資したハードウェアやアプリケーションの使用期間をユーザが自由に決められる点が挙げられる。企業内のシステムの中には、毎日稼働するものもあれば、月に1度しか稼働しないものもある。特に過去のOSで動かしているものは、特定の部門しか使わないシステムであることが多い。しかし、これまではレガシー環境のシステムを長く使いたいと思っていても、サーバベンダーのサポート期間によって使用期間が決められてしまうケースが多かった。だが、VMwareの仮想化技術はハードウェアとWi n d o w s やLinuxとの依存性をなくすため、サーバベンダーのサポート期間にとらわれることなくユーザはシステムの使用期間を自ら決定できるようになるのである。 中堅・中小企業向けの特別エディションまで用意されたとなれば、「vSphere 4」でいち早くサーバ統合を実現したいと考えるお客様もいるはずだ。このようなお客様にはまず既存と新規のシステムを仮想インフラ上で安定稼動させるために、サーバの選定、サイジングやバックアップ設計など、物理環境でも当り前のことを行うことをおすすめする。これにより統合率が高まることによって、インフラの重要性も高まるため、計画時点でプロジェクトの成功可否の半分が決まることが多い。 設計と統合計画書の作成にあたって不明な点がある場合、ヴイエムウェアはVCP（VMware認定プロフェッショナル）の資格を持つエンジニアへの問い合わせを推奨している。大塚商会はグループ全体で34名のVCPが在籍している（2009年2月末時点）。製品に関する詳細や設計と統合計画書の作成のアドバイスなどはVMware製品の豊富な販売実績を持つ大塚商会BP事業部にお気軽に問い合わせいただきたい。 |
■VMware vSphere 4 が提供するインフラ  ■「VMware vSphere 4」のエディション  |
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